初年度利益１００円 初期遊休資産ゼロ をベース
A社 成長なし ３０％配当 残りひたすら貯める
B社 成長なし ３０％配当 残りひたすら貯める 初期遊休資産１０００円
C社 ２０％成長 配当ゼロ ５年後成長３％に
D社 ５％成長 配当ゼロ ５年後成長３％に
E社 ５％成長 配当３０％ ５年後成長ゼロに
F社 １０％成長 配当１０％ ５年後成長３％に
１ 資本コスト ５％の時
A社 事業価値２０９３ 配当はDCF法に一切関係ない
B社 ２０９３＋１０００
C社 事業価値10040
D社 事業価値5500
E社 事業価値2500
F社 事業価値6875
２ 資本コスト１５％
A社 事業価値669
B社 事業価値669＋1000
C社 事業価値 1592 （5年後成長性を５％とすると1797
D社 事業価値 917
E社 事業価値 800
F社 事業価値 1104
資本コストと永続成長率の設定でどうとでも計算できるが、ざっくり考えで
資本コスト以上の成長性さえあれば事業価値は計算上無限大に。
20%成長を10年続けると1株益は10年で6.2倍に。
また10年で計算すると
C社21600 A社2100
以上からするとDCF法で事業価値を計算すると
・現在の遊休資産はほぼ意味ない。それを解消して成長につなげれるかが大事。
・成長性が資本コスト以下の企業にとって時間は敵となる。